春日良一五輪アナリスト
長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。
世界陸連会長ブチ上げ「金メダリストにボーナス」は五輪を単なる賞金大会へと変える大暴挙
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4月初旬、世界陸連の会長セバスチャン・コーが驚くべき発表をした。「パリ五輪で金メダリストにボーナスを支給する」と言うのだ。
さらに驚いたのは、このニュースについて日本のメディアがほとんどスルー状態であったことである。
これは五輪史初の試みであり、日本オリンピック委員会事務局として五輪プロ化問題に携わった私にとっては、五輪史を揺るがすほどの大問題にしか思えない。
オリンピックを長年支えてきたアマチュアリズムという概念が忘却のかなたに去ってしまっているが、金銭のためではなく純粋にスポーツを愛するが故にスポーツをする思想は、オリンピックの哲学「オリンピズム」を支えるものであった。元来、競技に参加することで金銭的報酬や物質的恩恵を得たものはオリンピックに参加することができなかったのだ。
1980年のモスクワ五輪ボイコット事件から政治に左右されない経済基盤をつくるべく、国際オリンピック委員会（IOC）が五輪の商業化に踏み切った頃、ソ連や東独など国家が全ての面倒を見る選手は五輪参加可能であった。競技を職業とする実質的なプロであった彼らはステートアマと呼ばれ、資本主義国のアマチュア選手との競技力不均衡が問題となった。そして五輪を世界最高峰のスポーツ祭典とすべくプロ選手の参加を容認するオープン化に至る。
